こんにちは、投太郎です。
私は、個人でヘッジファンドに数千万円投資し運用しています。
今回の記事では、ヘッジファンドとは何か？ということについてシンプルに分かりやすく解説していきたいと思います。
ヘッジファンド関連の本を読むより100倍分かりやすく解説していきます。
まず、ヘッジファンドとよばれるための条件について解説していきたいと思います。
時間があり、本当に詳しくヘッジファンドについて知りたい方は、この記事よりも以下記事を読むことをお勧めします！
【ヘッジファンド徹底解説】ヘッジファンド100社以上を調査した現役法律事務員が語ります！
実はこの条件を満たしたらヘッジファンドと呼ぶ、といった法的なルールはありません。
ですが一般的には、ヘッジファンドは下記3つの条件を満たしていることが多いです。
①私募型の金融商品である
②数千万円〜数億円という単位からではないと購入できない
③相対利益ではなく、絶対利益を追求している
それぞれ1つずつ詳しく解説していきます。
①私募型の金融商品である
金融商品には、公募型のものと私募型のものがあります。
公募型とは読んで字のごとく、銀行や証券会社を通して誰でも購入することのできる金融商品です。
楽天証券で売られている世界平均インデックスファンドなどをイメージして頂ければ分かりやすいかな、と思います。
多くの投資家から少額ずつ資金を集めることで、運営が成り立っています。
対して私募型とは、私的な募集によって資金を投資家から集める金融商品です。
ケースバイケースですが、私募型は公募型と違って運用者が制約少なく投資戦略を実行することができます。
ヘッジファンドは私募型に該当します。
例えば、時価総額100億円の企業の株式100%、100億円分の資金を投じてある企業を買収し企業価値を高めてその後売却する、という投資戦略を実行したいとします。
この場合、公募型の形式で資金を集めることは不敵だと言えます。
なぜなら、公募型の場合、多くの投資家が直近のパフォーマンスに応じて好き勝手に解約してしまう恐れがあるので、安定的な運用資金100億円の確保が難しいからです。
一方、私募型の金融商品は少数の投資家、それも富裕層を相手にすることが多いです。
そのため、1口1億円から投資が可能、ロックアップ期間といって3年は解約ができませんといった制約を投資家に要請することも可能です。
そのため、私募型の運用では運営資金も安定的に確保することができ、自分たちが最適だと考える投資戦略を自由度高く実行することが可能です。
② 数千万円〜数億円単位でないと購入できない
先ほどと内容が重複してしまいますが、ヘッジファンドは少数の投資家から資金を私募型の形で集めることで運営がなされています。
そのため、最低出資額というものが決められていることが多く、1,000万円〜10億円といった金額からでないとヘッジファンドは購入することができません。
③相対利益ではなく、絶対利益を追求している
一般的な投資信託等は、マーケット平均と比べてどれだけ良いパフォーマンスを出すことができたかという、いわゆる相対利益を追求しています。
例えば、有名な「eMAXIS S&P500インデックス」という投資信託は、米国の時価総額が大きい主要500社に特化して投資を行います。
これにより、市場全体が低迷する際、特定の企業や業種へのシフトが難しく、価格下落の影響を受けやすくなります。
景気が良く、株の価格が上り調子であれば、問題ありませんが、リーマンショックやコロナショックのように、景気が後退するような時には、価格の下落の煽りを受けずにはいられません。
（引用：SBI証券HP/ｅＭＡＸＩＳ Ｓ＆Ｐ５００インデックスのチャート）※赤丸がコロナショックの時の下落です。
仮に、事前にリーマンショックやコロナショックといった金融危機が来ることが分かっていたとしも、投資信託という商品の性質上、ファンドマネージャーは米国主要500社以外に資金を投じる術がないのです。
金融危機が来ると事前にわかっていたとしたら、金融商品を空売りしたり、ゴールドなどの安全資産へ移行するなど、収益を生む方法がいくらでもあるにもかかわらず、損失を甘受するしかないのです。
もちろん、上記の図のように、長期投資を実践していれば、いつかは下落分を回復できる可能性は高いといえますが、相場に依存した受動的な投資法は、投資家にストレスがたまり、冷静な判断ができなくなり、底値で売却してしまうこともままありえます。
対して、ヘッジファンドは市場全体が下がろうが上がろうが、絶対的な利益を追求します。
ヘッジファンドは金融危機にも対応しやすく、市場の変動に左右されずに利益を追求することができます。
どんな状況であっても、損を甘受することは一切なく、市場に依存せず常に利益を追求する絶対利益追求型であるのがヘッジファンドということです。
要するに、あなたのお金を一番効率のいい投資方法で増やしますよってことです！
次は、ヘッジファンドに関するよくある疑問について回答していきますね。
2 ヘッジファンドに関するよくある質問
2-1 ヘッジファンドのメリットとデメリット
私が考えるヘッジファンドのメリットは
●市況によらず安定的に高いパフォーマンス(年5-10%ほど)を狙うことができる
●運用者に全てを任せる、いわゆる「ほったらかし投資」ができる
●ヘッジファンドの社員はハーバード卒、東大卒などエリート中のエリートが多く、ヘッジファンドに投資できるというだけで自分のランクが上がった気がする
といったところです。
最後のメリットは定性的なものですが、私のようにブランド好き学歴厨の人間にはぴったりな投資先なのではないかなと思います。
反対にヘッジファンドのデメリットとしては
● 最低1,000万円~からしか投資することができない
●ロックアップ期間と言って、年1回しか資金を引き出すことができないファンドが多い
●元本保証はしていないので、資金がマイナスになってしまう可能性がある
●一部怪しいヘッジファンド関連業者が存在する
といったところでしょうか。
正直前半の3つはデメリットとしては軽微です。
投資をする上で元本保証がない方が当たり前ですし、損をする可能性があるといっても、その程度はたかが知れているからです。
ただ、最後のデメリットの、怪しいヘッジファンド関連業者にお金を預けてしまいお金を全額失ってしまう可能性がある、と言う点は十分留意した方が良いと思います。
特に、ヘッジファンド社員の経歴が不明瞭 or イマイチであったり、AIやシステムトレードを用いた投資戦略をしていると言い張り運用手法がブラックボックスになっている業者には要注意！！
基本まともなヘッジファンドの社員の学歴は東大・京大・東工大・一橋・早慶のいずれかですので、社員の学歴や経歴を調べてイマイチであれば投資は見送った方が良いと個人的には思っています。
2-2 ヘッジファンドと投資信託の違いは？
投資信託は、多くの投資家から資金を集め、その資金をプロのファンドマネージャーが株や債券などへ投資し、得られた利益を投資家に分配するという点で、ヘッジファンドと非常に似通った性質をもっています。
しかし、これらの商品には本質的な違いが存在しています。
投資信託は、アセットマネジメント会社に所属するファンドマネージャーが運用する一方で、ヘッジファンドは独立した運用会社が運用します。
さらに、リスク管理や投資戦略、手数料構造などでも大きな違いがあります。
以下に代表的な違いを表にまとめておきます。
| 比較項目 | 投資信託 | ヘッジファンド |
|---|---|---|
| ファンド マネージャー のレベル | 一般的なキャリアパス | 金融業界のエリート |
| 投資戦略 | 一つの商品につき一つの投資戦略 | 多様な戦略 |
| 対象投資家 | 一般投資家向け | 資産額が一定基準以上の認定投資家や機関投資家向け |
| 規制の厳しさ | 金融庁による厳しい監視が行われており、その自由度は限られる | 金融庁の規制が緩やかで、投資戦略やレバレッジの使用において大きな自由度を持っている |
| 投資の流動性 | 比較的高い（日々の基準価額で売買が可能） | 低い（解約制限、ロックアップ期間がある場合が多い） |
| 投資の 最低限度額 | 比較的低い（数万円単位で投資可能） | 高い（数千万円から数億円が一般的） |
| 手数料 | 比較的低い（運用手数料など） | 比較的高い（運用成績に応じたパフォーマンスフィーと管理手数料） |
| 運用の透明性 | 高い（定期的なレポートや開示資料が公開） | 低い（プライベートな運用のため、情報開示が限定的） |
| 税制上の 取り扱い | 一般的な投資信託に適用される税制 | 特定の地域や条件によって異なるが、しばしば税制上の優遇措置を受ける場合がある |
これだけではイメージがつきづらいと思うので、詳しく知りたい方は以下記事を参考にしてみてくださいね！
【ヘッジファンド徹底解説】ヘッジファンド100社以上を調査した現役法律事務員が語ります！
2-3 ヘッジファンドの手数料は？
手数料の種類を以下にまとめておきます。
| 手数料 | 内容 |
|---|---|
| 管理手数料 | 管理手数料は、ヘッジファンドが投資家から預かる資産の総額に対して一定の割合で課される手数料です。 一般的には、年間の運用資産総額の1%から2%程度が多いです。 |
| 成功報酬 | 成績報酬は、ヘッジファンドの運用成績に基づいて支払われる手数料です。 通常、ファンドの利益の20%程度が成績報酬として設定されることが多いです。 |
| 購入手数料 | 購入手数料は、投資家がヘッジファンドに新たに投資を行う際に支払う手数料です。 一般的には、投資額の1%から5%程度が多いです。 |
| 解約手数料 | 解約手数料は、投資家がヘッジファンドから資金を引き出す際に支払う手数料です。 解約手数料は通常、解約のタイミングによって異なり、主に短期間での解約に対して設定されることが多いです。 |
なんかヘッジファンドの手数料って高くないか？！と感じる方もいらっしゃるかと思いますが、私は手数料の高さ低さではなく、利回りから手数料を差し引いた、実質利回りに注目するべきだと思います。
手数料がいくら高くても、自分が期待している実質利回りを出してくれているのであれば本質的な問題にはなりませんよね。
詳しく知りたい方は以下記事を参考にしてみてくださいね！
ヘッジファンドの手数料は2%と高い？！実際の計算式を通して解説します
2-4 ヘッジファンドを購入方法は？
国内で個人が購入できるヘッジファンドは割と限られています。
個別のヘッジファンドに関する解説はここでは避けますが、私はBMキャピタルというバリュー投資型のヘッジファンドを購入しています。
私募型の金融商品になるので、担当者との無料面談後に購入することが可能です。
【経験者が解説】BMキャピタル購入ガイド！問い合わせから購入までの具体的な流れ！
3 まとめ
いかがでしたでしょうか。
この記事を通してヘッジファンドの概要について少しでも、理解頂けたら嬉しいです。
ただ、このような記事をいくら読むよりも、ヘッジファンドの社員と1回面談した方が理解が早かったりするのも確かなので、ヘッジファンドに関してもっとよく知りたい方には実際に話を聞いてみることをお勧めします。
また、国内にはBMキャピタル以外にも数多くのヘッジファンドが存在し、魅力的で投資のハードルも高くないヘッジファンドも存在します。
そんな国内のヘッジファンドを網羅的に徹底調査し、各ヘッジファンドの特徴や評判をまとめた記事も用意していますので、ぜひチェックしてみてください！
ネット上でここまで詳しく書いているサイトはほとんどないはずです。
「よくぞここまで調べた！」と唸ること、間違いなし！のはず(笑)
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